採用FAQ

平均年齢は39.2歳（2024年3月末時点：正社員のみ）です。
役職者も30代の社員が多く登用されており、会社が掲げている経営理念の下で柔軟性や積極性、
業務遂行力など、それぞれの強みを生かして活躍している社員が多数います。

男女比率は、男性50.0%：女性50.0％（2024年3月末時点：全従業員）です。
仕事に意欲的に取り組み、活躍している女性社員も多く、男女の区別なく業務を行っています。
平均勤続年数は、2018年3月末は9.0年でしたが、2024年3月末時点は14.5年となりました。
女性でも活躍出来るステージは整っており、男女分け隔たりなく業務を行っています。

2020年度以降は新型コロナウイルス感染症拡大の影響があり、
従来の運営状況とは異なりましたが、過去5年分を掲載。
生活関連サービス業の平均取得率62.3％（2023年度）を上回る取得率を目指しています。

基本的には配属先の先輩社員から直接指導を得ることを根底とした実践型教育（OJT）を中心としておりますが、
同時に新入社員から管理職に至るまでの全従業員を対象にした体系的な教育研修カリキュラムを設けています。

2024年4月時点、女性育児休業取得率は100%です。
育児休業から復帰した際にも大きな負担なく勤務いただけるよう、自社独自の時短勤務制度を導入しています（お子様が小学校3年修了まで）。また、男性育児休業取得も推奨しております。

英会話ができないと業務全般で支障が出るということはありませんが、海外渡航手配に関連する業務の中 で、英単語が出てくることは珍しいことではありません。
また、BTM（＝Business Travel Management の略）におけるデジタルファーストのサービスを積極的に展開していることもあり、
IT用語には英単語由来のものがほとんどであるため、日頃から英単語の知識を習得しておくと役に立つこともありますし、
外国籍のお客様もいらっしゃいますので、英語が使えた方がより業務の幅は広がります。
尚、総合旅行業務取扱管理者の資格について入社時に必要かという質問を寄せられることがあります。
資格を所持している場合は業務上で役に立つことは多いですが、必須条件ではありません。

社内の部門異動の可能性はありますが、全員が対象になるとは限らず、社員の適性や会社の状況に応じて異なります。
また、転居を伴う異動（転勤）は原則としてありません。一部の役職者に限って住居の転居を伴う異動が発生する
場合がありますが、その際には住宅手当の支給制度が適用されます。
ただし、個人で一人暮らしをしている場合には住宅手当の支給（補助）はありません。

会社の基幹部門である管理系の職種（経営企画・経理・人事総務等）、営業職、手配対応を行うオペレーション職、営業企画職やセキュリティ・IT周辺対応のシステム担当職等があります。
管理系の職種や、営業企画職・システム担当職に関しては、幅広い知識と一定の経験が必要なため、専門職としての入社の場合以外では、入社後すぐに配属されることはなく、原則まずは実際に当社の主なお客様である、法人企業向け営業職や手配対応を行うオペレーション職の従事からスタートになります。
また、近年は、BTMにおけるデジタルファーストのサービスを積極的に展開し、クラウド出張予約システムによる非対面でのサービス提供が主であり、各店舗でのカウンターは原則設置していないため、カウンター専門職はございません。
従来の旅行会社のイメージとは異なる印象を持たれることもありますが、既存ビジネスのDX化に向け、常に前進するよう社員一同取り組んでいます。

法人企業向けの業務渡航対応の割合が大半を占めるため、顧客層の中心は企業となりますが（BtoB、BtoGが9割以上を占めます）、一部団体手配やレジャー旅行の手配も承っています。お客様の中には、出張者ご本人のみならず、経営の立場にいらっしゃる方、出張手配を取りまとめている総務の方等、様々な立場の方がいらっしゃいます。そのため、言葉遣い等のマナーはもちろんのこと、 先を見据える力、TPOに応じた対応力等を意識して業務を遂行しています。

法人のお客様の出張手配と一言でいっても様々なケースがありますが、多くの企業様がそれぞれの理念の下、日々プロジェクト遂行のために動かれており、手配をご依頼される出張は、その達成のための任務に欠かせないことから発生しています。
可能な限りの安全・安心を提供し、手間や費用、出張におけるご不安を具体的に軽減することで、皆様のプロジェクトに貢献することができることは、一般のレジャー旅行の手配とは異なるやりがいを感ることができます。